ジャニーズの知られざる年収システムの裏側! 嵐が2000万円、SMAPが数億円のカラクリとは
(01/14)

昨年、3年連続で紅白歌合戦の司会を務めた嵐。
今年は史上初となる『24時間テレビ』(日本テレビ系)での2年連続メインパーソナリティーという大役を務めることが決まり、国民的人気グループの名を欲しいままにしている。

CDやDVDなどの売り上げも絶好調な彼らだが、一部報道によると意外にもメンバーの年収は2000〜2800万円程度とのこと。
億単位の稼ぎがあってもおかしくなさそうなものだが、彼らの年収が抑えられている原因は、ジャニーズ事務所独自のあるシステムが原因だという。
『東京スポーツ』が報じている。

「一言にすれば、ジャニーズ事務所の福利厚生システムですよ。事務所がジャニーズタレントのギャラを運用してくれるんです。しかも、金利5%という高条件で。
もっとも、この待遇を受けられるのはある条件をクリアした一握りのタレントだけ。年間売り上げ1億円以上の者に限られていると聞いています」(事情通:東京スポーツ)

つまり"ある条件"を満たせば、ギャラが即座に収入として懐に入らない代わりに、事務所が運用して増えたギャラが徐々に支払われるということ。
一挙にドーンと支払われることはないものの、最終的な収入は本来のギャラより多くなる計算だ。

ただ、なぜジャニーズ事務所はこうした福利厚生システムを採用しているのだろうか。
事務所としては大きな負担となりそうなものだが…。

「タレントを辞めさせないようにするためですよ。事務所としては毎回、数千万円の給料を支払うことは可能です。税金を考えてもこちらのほうがコストパフォーマンスが高い。
しかし、あえてそれをしないのはいきなり数千万円、年収で数億円のギャラを与えると大半のタレントが仕事の手を抜いたり、さぼったりしてしまうというんです。
これも経験から得たジャニー喜多川社長の方針だと聞いています」(同)

なお、この福利厚生システムが適用される"ある条件をクリアした一握りのタレント"とは、嵐のほか、関ジャニ∞、TOKIO、Kinki Kids、山下智久(やましたともひさ=27)とのこと。
この顔ぶれにSMAPがいないことが不思議に思えるが、彼らだけはある例外が認められているという。

「SMAPは例外で、ギャラはチーフマネジャーのI女史が経営する会社を経由して振り込まれる。SMAPだけは特例が認められているんです」(同)

SMAPのリーダー・中居正広(なかいまさひろ=40)の年収は6〜7億円と言われている。
これでも仕事へのモチベーションを保ち続ける彼らはやはり本物のプロフェッショナルということか。(伊原)


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